【ファイナンス理論】株式投資にDCF法は役立つのか⁉️ - moneyinfo

【ファイナンス理論】株式投資にDCF法は役立つのか⁉️

私は仕事でM&A関連の業務に従事しており、投資検討時に企業価値評価(株価算定)をするのが日常です。

その中で、DCF(Discounted Cash-Flow)法は代表的な評価手法であり、主に一定程度規模のあるM&A取引において主要な価値評価方法として頻繁に用いています。

毎月数社の企業価値評価をやっていると、DCF法は個人的な株式投資検討時にも有用と思うことが少なくありません。

DCF法による計算にあたっては、複数の情報や要素を整理する必要があり、複雑な計算仮定が存在しますが、基本的な考え方や計算手順を理解すれば、買収価格の算定のみならず、個人の株式投資の場面でもかならず役に立ちます

キャッシュフロー

DCF法は特に買収対象となる企業や事業が将来生み出すキャッシュフローを現在価値で集計することによって企業価値を算定する手法とも言えます。

いわゆる、キャッシュ イズ キングであり、多くの投資家が会計上の利益ではなく、キャッシュフローベースでの増分に着目するのはこちらの理論に基づいているからです。

営業キャッシュフローマージンやフリーキャッシュフローに着目するブログって多いですよね。

それはファイナンス理論によれば企業価値の源泉がキャッシュをいかに増やすことができるかと言うところに行き着くからです。

自己株式の買い取り

ちなみにDCF法では、将来のフリーキャッシュフロー(FCF)を現時点の価値に引き直した上で集計することで、企業価値を算出し、そこからネットデット(純有利子負債)を減算することによって、最終的に株式価値を算定することが手順となります。

M&Aにおける価値評価において、最終的な買収価格に結び付くのは「株式価値」となります。上場株であれば、大まかにいうとこの株式価値を発行済み株式数で割ったものが株価になります。

厳密には発行済み株式数から自己株数をひいたりといろいろ細かな計算はありますが、なぜ企業が自己株式の買い取りを発表すると株価が上がるのかについてもここからわかるかと思います。つまり株式価値が同じであれば、自己株式の買い取りを行った分だけ分母となる株式数が減るからです。

継続価値

DCF法で特徴となるのは、将来数年間(5年間程度)のフリーキャッシュフローを集計することに加え、当該計画期間以後のフリーキャッシュフローの合計額を継続価値として推計し、現在価値の計算に含めることです。

つまり、永久に事業活動を継続することを前提として、5年間の事業計画期間のみではなく、その先までのフリーキャッシュフローを価値評価に含める評価手法ということになります。

よってゴーイングコンサーンに疑義が生じた場合、つまり事業の継続性に疑義が生じた場合は理論的に株価が下がります。よく粉飾決算や品質リコール等で株価が下がるのはこの継続価値に影響及ぼすからです。

時間の価値としての割引率

また、将来5年間のフリーキャッシュフローの計画値と継続価値を、買収対象の資本コストや市場データをもとに算定した割引率(期待収益率)を用いて、現在価値に割引計算を行います。

時は金なりとよく言われますが、米国市場に投資していれば平均して7%から8%の利回りが得られるのであれば、それよりも高い期待収益率を求めるのが常です。これがハードルレートとなって投資判断することになります。

投資先が7%から8%の利回りをもたらしてくれるのであれば今の100万円は将来の108万円になります。と言う事は今の100万円と将来の100万円はイコールではないと言うことが分かってもらえると思いますこれが、時間の価値です。

私がよく若年層の投資の1番の武器は時間だと言っているのがこちらの理論にも表れています。

皆さんもDCFを使って対象の株式価値を出してみると面白いかもしれません。

もちろん場合によっては適用することが適切とも適切ではないとも判断される場合があり、状況や評価対象の性質を踏まえながら、適切なアプローチによって価値評価を行うことが必要ですが。

最後にファイナンスを勉強するのにオススメの本を何冊かご紹介します。仕事柄全て読みましたが、かなり面白い本ばかりで、投資先企業の株価が適切なのか判断できますので、読んでみると新しい世界が広がります❗️

当ブログでは個別の銘柄について言及することがありますが、投資を推奨しているものではありません。投資は自己判断でお願いします。

今回も最後までお読み頂き有難うございました!

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