株式投資における最適な現金比率とは⁉️ - moneyinfo

株式投資における最適な現金比率とは⁉️

皆さん、お金に働いてもらうというのが投資の基本ですが、お金の代わりに、自分自身が働き過ぎていませんか⁉️

最適な現金比率をめぐる一般論

一般の方々の現金比率を調べると以下のようになっています。日本では半数以上が現金・預金で保有しているようです…アメリカに比べて、ますます貧しくなっていきますね。

日本銀行調査統計局より引用、2021年3月末

一般的に投資ポートフォリオにおける現金比率は、「年齢=現金比率」、「生活費の6ヶ月分」が目安と言われることがありますが、私は投資家としては、かなり非効率と思います。

私見ですが、「年齢=現金比率」や「生活費の6ヶ月分」というのはかなり保守的で、投資先及び投資方針が定まっていない投資初心者の比率だと考えています。自分が信じる投資先があり、実績が上がっているのであれば、迷わず投資するのがいいと思います。

一方で、先人の知恵とも言える、この現金比率には理由がありますので、その背景を理解しておくことが勉強になります。

「年齢=現金比率」と言われるのは、20歳の方で職に就いている方であれば、定期的な収入があることと、運用期間が長くとれることから、現金比率を下げてもそれほどリスクはありません。

ところが55歳の方は、定年まで残り5年(再雇用制度を活用すれば65歳)で、定期的な収入を得られる期間が短くなります。

仮にコロナショックのような株価暴落が発生した場合、現金比率を下げてリスク資産を増している場合、自分の資産を大きく減らしてしまう可能性があります。

このような場合、資産を減らしてしまった後に、定期的な収入などで補うことができなくなるのです。

つまり、「年齢=現金比率」の本質はキャッシュフローおよび投資期間を重視せよと言うことです。

また「生活費の6ヶ月分」については、失業保険の受給が関係しているといえます。自己都合で離職をすると、4ヶ月間無収入となることから、少し余裕を持たせて6ヶ月分の現金は確保しておいた方がいいと言われるようです。つまり、「生活費の6ヶ月分」の本質は、もしもの時に備えよと言うことです。

しかし、もしもの時に備えると言うのは起こるか起こらないか分からない状況に備えると言うことなので、その時は株式を一部現金化するということで対応すればよいと思います。

その時株価が暴落していればどうなるんだと言う議論はありますが、そもそも将来株価が上がっているか下がっているかわからず、いずれは現金化しなければいけないので、その議論は無意味です。

個人投資家の現金比率

結論、手元現金としては1,000,000円程度か生活費の3ヶ月分を現金として持っておけばいいと思います。

但し、自己投資として資格や語学勉強する場合はそちらを予算として別途確保しておく必要があります。

残りは株式投資し、現金が足りなくなったときには換金すると言うのが1番投資効率が良いと考えています。

ちなみに、機関投資家の現金保有比率は全資産に対し〜10%と言われており、新規投資をする場合はポートフォリオの組み替えで対応するのが原則です。

以下統計資料を見ても、現金預金比率が低いのがわかると思います。

日本銀行調査統計局より引用、2021年3月末

我々個人投資家も新規投資する際は、投資効率の低い投資先から投資効率の高い投資先への組み替えを原則とすればいいのです。

個人投資家も機関投資家を見習って、あるべき現金比率を設定するのが良いのかもしれません。

最悪な現金比率とは⁉️

最悪の現金比率と言うのは、レバレッジETFに投資しているときの余剰現金の比率を指します。

積み立て投資のための待機資金を除き、レバレッジをかけつつ年率1%程度の経費を払い、一方で現金を持っているのは論理的に矛盾しています。

その現金の分をふくめてレバレッジをかけない銘柄に投資する場合との違いを考える必要があります。

例えば、iFreeレバレッジ NASDAQ100に投資すると、経費率は年率1%です。保有ポジションのイメージ図は以下の通りですが、レバレッジをかけると言うのは一部借入金にてまかなっていると言うことを指します。

大和アセットマネジメント資料より引用

つまり借入金に対する金利を支払いながら、無駄な手元現金を持っているのと同じ事を指します。これはほんとに無駄ですからやめたほうがいいです…

当ブログでは個別の銘柄について言及することがありますが、投資を推奨しているものではありません。投資は自己判断でお願いします。

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